C0041 ブレーキスイッチ信号回路の異常

シャシー ・ メーカー独自コード ・ メーカー別の定義 1社

メーカー・車種別の定義

メーカーによって意味や点検方法が違うことがあります。お使いの車のメーカー・車種・年式の欄を見てください。

Honda

C0041-14 ブレーキスイッチ信号回路の異常

HondaCivic Hatchback ・ 2022〜2022 ・ ECU: ACC/CMBS・多目的カメラ ・ 北米仕様2022年式Civic Hatchback LX/Sport CVT/Sport MT/EX-L/Sport Touring CVT/Sport Touring MT。SB 22-022記載のVIN範囲のみ。対象プログラム 36161-T47-A070 以降。

故障の意味

ブレーキスイッチ信号の異常として記録され、ACCが停止する場合がある。

主な原因候補(可能性の一覧・順位ではありません)

  • 多目的カメラ制御ソフトウェアの不具合
  • 信号・配線の実故障(通常診断で切り分ける)

点検方法

  1. i-HDSで記録ECU・DTC・併発コードを確認する
  2. 資料に掲載された車種・トリム・VIN範囲と現行ソフトウェアを照合する
  3. B2A60:96は一旦消去し、消去できなければ通常の故障診断へ進む
  4. 対象条件が一致した場合のみACC/CMBSソフトウェアを更新し、DTCと機能を再確認する

注意事項

  • ACCや衝突被害軽減ブレーキが停止する場合がある。運転支援に依存しない
  • ECU更新中は12V電源を安定させ、適合しないソフトウェアを書き込まない
  • コードだけでカメラ・ブレーキスイッチを交換しない

出典

C0041-14 ブレーキスイッチ信号回路の異常

HondaCivic Sedan ・ 2022〜2022 ・ ECU: ACC/CMBS・多目的カメラ ・ 北米仕様2022年式Civic Sedan LX/Sport/EX/Sport Touring。SB 22-022記載のVIN範囲のみ。対象プログラム 36161-T20-A080 以降。

故障の意味

ブレーキスイッチ信号の異常として記録され、ACCが停止する場合がある。

主な原因候補(可能性の一覧・順位ではありません)

  • 多目的カメラ制御ソフトウェアの不具合
  • 信号・配線の実故障(通常診断で切り分ける)

点検方法

  1. i-HDSで記録ECU・DTC・併発コードを確認する
  2. 資料に掲載された車種・トリム・VIN範囲と現行ソフトウェアを照合する
  3. B2A60:96は一旦消去し、消去できなければ通常の故障診断へ進む
  4. 対象条件が一致した場合のみACC/CMBSソフトウェアを更新し、DTCと機能を再確認する

注意事項

  • ACCや衝突被害軽減ブレーキが停止する場合がある。運転支援に依存しない
  • ECU更新中は12V電源を安定させ、適合しないソフトウェアを書き込まない
  • コードだけでカメラ・ブレーキスイッチを交換しない

出典

C0041-14 ブレーキスイッチ信号回路の異常

HondaCivic Sedan Si ・ 2022〜2022 ・ ECU: ACC/CMBS・多目的カメラ ・ 北米仕様2022年式Civic Sedan Si Si。SB 22-022記載のVIN範囲のみ。対象プログラム 36161-T38-A070 以降。

故障の意味

ブレーキスイッチ信号の異常として記録され、ACCが停止する場合がある。

主な原因候補(可能性の一覧・順位ではありません)

  • 多目的カメラ制御ソフトウェアの不具合
  • 信号・配線の実故障(通常診断で切り分ける)

点検方法

  1. i-HDSで記録ECU・DTC・併発コードを確認する
  2. 資料に掲載された車種・トリム・VIN範囲と現行ソフトウェアを照合する
  3. B2A60:96は一旦消去し、消去できなければ通常の故障診断へ進む
  4. 対象条件が一致した場合のみACC/CMBSソフトウェアを更新し、DTCと機能を再確認する

注意事項

  • ACCや衝突被害軽減ブレーキが停止する場合がある。運転支援に依存しない
  • ECU更新中は12V電源を安定させ、適合しないソフトウェアを書き込まない
  • コードだけでカメラ・ブレーキスイッチを交換しない

出典

故障コードは不具合を検出したことを示すもので、原因の部品を直接特定するものではありません。原因候補は可能性の一覧です。関連コード・フリーズフレーム・実測値・配線を確認してから修理してください。高電圧・エアバッグ・ブレーキに関わる作業は、メーカーの整備要領に従ってください。説明は公開資料の事実をもとに MHO ENGINEERING が書いたもので、資料の写しではありません。